・欠陥住宅をつかまないためのポイント

ポイント１　その土地自体が問題がない土地か調べる

図書館や県庁等でその地域の文献を調べて、問題がない土地か調べる必要があります。

たとえば、昔、河川や沼地だったら地盤沈下や地震の際に揺れが強い地域なので、その地域に家を買うこと自体問題になります。

ポイント２　信頼できる業者を選ぶ

どうしても素人はだまされやすいので、信頼できる業者を選ぶのが一番です。

信頼できる業者とは、大企業を選べばいいというわけではありません。大企業は単純に下請けに工事をさせる場合もあるので、必ずしも完璧な工事をするとは限らないからです。

その地域で「信頼できる」として有名な会社を選ぶのがいいでしょう。　

ポイント３　注文したことはすべて設計図や仕様書に書いてもらう

言った言わないの世界では後に訴訟になったら勝てません。

ポイント４　工事監理者がしっかりしているか確認する。

施工を技術的にチェックすべき「工事監理者」が、工務店やメーカーと従属関係にない，独立した立場の建築士がするのがベストです。

工務店に勤めている建築士がやった場合、きちんと監理されているとは言いづらいでしょう。


また、工事監理者が事実上の監理をしていない（名義貸し）の例も多いようなので、その人が本当に現場を見るのかを確かめた方がいいでしょう。

ポイント５　注文者が現場をしつこく見に行き、工事の様子をビデオに撮る

注文者がしつこく来られて、基礎や屋根部分など重要な工事のところを詳しくビデオに撮る素振りを見せたら、欠陥住宅を作る隙がなくなります。

また、そのビデオは後に訴訟を起こす際には有力な証拠になります。

ポイント６　第３者にみてもらう。

たとえば、財団法人住宅保証機構による住宅保証を利用することです。

マイホームに雨漏りや床の傾きなどが起きたら・・・？
住宅性能保証制度とは、新築住宅に10年間義務づけられている瑕疵（かし）保証を登録業者が確実に行えるよう、修補費用を保険でサポートするしくみです。
また、この制度では、瑕疵（かし）を未然に防ぐための独自の技術基準を定め、建築中に専門の検査員による現場審査を行い、住宅の引き渡し時には、登録業者より保証書をお渡ししています。

したがって、業者も、うかつに欠陥住宅を作れませんし、作ったとしても、あとで責任を負うことになるのです。

この制度のデメリットは費用がかかることですが、強力な制度なので、保険として考える必要があります。

もう一つは「フラット３５」を利用することです。

フラット３５の技術審査は、欠陥住宅を防ぐ趣旨ではなく、あくまで、その住宅が住宅金融公庫が定める技術基準に該当するか確認するための作業ではありますが、やはり第３者の目が入るということは、業者にとって脅威なのです。

こちらも費用はかかりますが、フラット３５利用のための費用と第３者に見てもらえるための費用と考えれば、安く思えます。

欠陥住宅をつかまない秘訣は、いい住宅ローンを選ぶ秘訣と同様、「自分がよく勉強する」ことと「信頼できる先生」を見つけることなのかもしれません。


欠陥住宅をつかまないための書籍紹介