今回はいよいよ核心に迫ろうと思います。
投資家が金融商品に投資をする際には、当然ではありますが、その金融商品からどれくらいの収益があるか(投資収益率)を予想して投資をします。
金融商品は価格が上がるかもしれないし、上がらないかもしれない、「不確実性」があります。
「不確実性」を反映させた、「投資収益率」を計算して、どの金融商品に投資するか決めるのです。
具体的な例で言うと、以下の金融商品を100万円分購入した場合、
商品名
定期預金 100%の確率で利子が5%つく。
→105万円になる(5万円の利益)
投資信託 60%の確率で2割価格が上昇(120万円になる)する
40%の確率で1割価格が下がる(90万円になる)。
→0.6×120+0.4×90=108万円になる。
ということで、投資信託のほうが儲けが大きくなると予想できます。
この考え方は投資商品だけでなく、住宅ローンの総支払額にも応用できます。
ただし、投資商品は、価格が上昇すれば有利なわけですが、住宅ローンの総支払額は低くなれば有利になります。
住宅ローンの総支払額の場合の例を考えてみましょう。
@変動金利型住宅ローンを選んだ場合
(1)将来的に金利が上昇する確率→80%、
そのときの総返済額を3500万円。
(2)下落する確率→20%、
そのときの総返済額を3000万円
の場合の総返済額は
0.8×3500+0.2×3000
=3400万円
A固定金利型住宅ローンを選んだ場合
100%の確率で、総返済額は3000万円。
ということで、総返済額が低い固定金利型住宅ローンを選んだほうが有利ということになります。
これはあくまで例であって、金利が上昇、下落する予想確率が変われば、数値も変わるため、ご自身で予想した予想確率で計算してみる必要があります。
確率を予想した上で、以下のリンク先(当サイト内)のシュミレーションで、計算してみてください。
金利の予想は難しいですが、長期固定金利型住宅ローンにするか、変動金利型(短期固定金利型)住宅ローンにするかをただ悩んでいるだけよりも、頭の中がクリアになるでしょう。

